【駐在/現地採用】台湾(台北)の求人を扱う転職エージェント

海外勤務の仕事

電子・半導体メーカー、商社など台湾に進出している日系企業は多く、近年ではサービス業の参入も相次いでいます。大手の進出は一巡し、中小メーカーの進出もあります。中国進出に押され気味ですが、台湾についても、一定数の人材需要があります。

なお、台湾には日本語が話せる台湾人人材が比較的豊富なため、専門分野でのスペシャリスト、マネージメントスキルに長けているなど、現地の台湾人ではまかないきれないキャリア・経験を持っている必要があります。

ただ、日系の顧客相手の仕事などは、やはり日本のビジネスに精通している日本人が長けています。日本人の特性を活かした仕事など「違い」を生み出せる人材、企業に利益を生み出せる人材であれば、採用する企業にとってもウェルカムでしょう。

台湾の求人、就業事情はざっとこういった感じです。詳しくは、以下に台湾の求人を扱っている転職エージェントをリストアップしているので、直接問い合わせてみてください。転職のプロであるエージェントなら、自分ではなかなか入ってこない求人情報や現地事情なども紹介してくれますよ。

日本採用の駐在員で考えてる方はこちら

リクルートエージェント

リクルートエージェント

リクルートが運営する国内最大手の転職エージェントなので、求人数も多く、海外勤務の求人も多く持っています。グローバルポジション求人数も業界トップクラス。台湾(台北)の駐在案件で探している方は、まずはここを抑えておくといいでしょう。

なお、リクルートエージェントでは、英語力のある人材を高く評価しています。特にTOEIC700点以上の方なら、高額・好条件の求人を紹介してもらえるチャンスも広がります。

JAC Recruitment

JAC Recruitment
海外転職、海外事業関連の転職に強いエージェントです。海外進出企業の駐在案件や海外出張のあるポジションなど、アジアを中心とした海外勤務求人の紹介とサポートには豊富な実績があります。

海外事業関連の求人数3000件以上。海外進出企業の駐在案件から海外法人の現地採用まで、海外求人を多く持っています。また、英文レジュメの無料添削や英語面接対策などのサービスも。

現地採用で考えている方はこちら

PASONA

PASONA
日本でも転職サービスを展開する「パソナ」の台湾現地法人です。1988年の設立以来、台湾全土において人材紹介サービスを展開。台北に本店を構え、新竹、高雄にも支店があります。現地採用で考えている方はまずはこちらをチェックしてみるといいでしょう。

営業職にチャレンジしたい方、営業経験の豊富な方、理系出身でエンジニア等のお仕事経験をお持ちの方、台湾での職歴を既にお持ちで、中国語でのビジネス経験がお有りの方などがチャンスが多くなっています。

台北本社:台北市敦化南路二段65号6F( 葉財記世貿大樓)
新竹支店:新竹市公道五路120号10F-6(MIT 幻象科技ビル)
高雄支店:高雄市苓雅区四維三路6号17FA6
ウェブサイト:http://www.pasona.com.tw/JP/index.html

PERSOL TAIWAN

PERSOL TAIWAN

元々は「テンプスタッフ」の台湾現地法人として2007年に設立。2018年1月より、PERSOL TAIWANへブランド名を変更。台湾での就職を希望される日本人の方々への就職サポートをしています。

なお、求人の募集ついては、技術等の指導又は日本人を相手とする営業職のお仕事といったような日本人でなければならない職種が多くなっています。

住所:台北市松山區復興北路57號14樓之1(揚昇商業大樓)
ウェブサイト:https://www.persoltw.com/jp/

REERACOEN TAIWAN

REERACOEN TAIWANは、日本の大手人材サービス企業、株式会社ネオキャリアのREERACOEN TAIWAN現地法人です。2000年から人材サービスを展開してきたノウハウを元に、台湾でのみなさまの転職活動をサポートしています。

住所:台北市松山區復興北路369號7樓之1
ウェブサイト:https://www.reeracoen.tw/ja

さいごに

日本から近く、親日家が多い台湾には多くの日系企業が進出。営業職、エンジニア・技術職、経理・財務職、管理職などと言ったポジションの求人があります。

日本を飛び出して、台湾で働きたいという方は、上記の台湾の求人案件を扱う転職エージェントに、最新の求人事情を聞いてみるといいでしょう。

<参考>就労ビザについて

外国人が台湾で働くためには、就労ビザの取得が必須となります。

就労ビザを取得するためには、日本語教師などの特殊な職業を除き、基本的には、一般職では大学卒で2年以上、短大/専門学校卒で5年以上の業務経験(就業証明書)が必要です。なお、大学院卒であれば職歴は問われません。

駐在員の場合は問題無いかと思いますが、現地採用の場合は注意が必要です。

※現地事情により変更になる場合があります。最新情報は大使館などで確認してください。


シェアする